・W市の歳入のうち法人税が占める割合はZ市のそれよりも高くなる。
X：36%
Y：24%
Z：30%
例題：
A. 正しい
B. どちらともいえない
C. 誤り
Xの歳入を200、Zの歳入を100、Yの歳入を150とする。
Xの法人税からの歳入は
200×0.36=72
Yの法人税は
150×0.24=36
従ってW町の歳入のうち地方税が占める割合は
(72+36)÷(200+150)=0.30857..
となる。
Zよりも高くなるため、正しい。
・W市の歳入のうち法人税が占める割合は現在のZ町のその割合と等しい。
X：18%
Y：40%
Z：24%
例題：
A. 正しい
B. どちらともいえない
C. 誤り
Xの歳入を200、Zの歳入を100、Yの歳入を150とする。
Xの法人税からの歳入は
200×0.18=36
Yの法人税からの歳入は
150×0.4=60
Zの法人税からの歳入は
100×0.24=24
従ってW市の歳入のうち地方税が占める割合は
(36+60)÷(200+150)≒ 0.274….
となる。誤り。
ア X町とY町が合併して新たにW市ができる場合、合併後のW市の漁業従事者の人口の漁業従事者の割合はZのその割合よりも高くなる。
Z X町とY町が合併して新たにW市ができる場合、合併後のW市の漁業従事者の人口の漁業従事者の人数は、Z町の漁業従事者の人数の2倍よりも多くなる。
X：12%
Y：40%
Z：16%
例題：
A. アもイも正しい
B. アは正しいがイはどちらとも言えない
C. アは正しいがイは誤り
D. アはどちらとも言えないがイは正しい
E. アもイもどちらとも言えない
F. アはどちらとも言えないがイは誤り
G. アは誤りだがイは正しい
H. アは誤りだがイはどちらとも言えない
Y町の総人口はZ町の総人口の3分の1であることから、Z町の総人口を300、Y町の総人口を100、さらにX町の総人口をZの1.5倍の450とおく。
X町の漁業従事者は
0.12×450=54
Y町の漁業従事者は
0.4×100=40
X町とY町が合併してできたW市の人口は550。漁業従事者の人数は94。これは全体人口の約17%にあたり、Z町の16%を上回る。アの選択肢は正しい。
Z町の漁業従事者は
0.16×300=48
漁業従事者の2倍(96人)はW市の漁業従事者の人数94人より多いので、イは誤り。
ア 生徒数はRの60%で自転車登校者数の割合が40%の学校Sと学校Qが合併した時、合併後の学校の自転車登校者数の割合はPのその割合の2倍と等しい。
イ 生徒数はRの60%で自転車登校者数の割合が40%の学校Sと合併した時、合併後の学校の自転車登校者数の割合はQのその割合の2倍と等しい。
P：12.5%
Q：10%
R：36%
例題：
A. アもイも正しい
B. アは正しいがイはどちらとも言えない
C. アは正しいがイは誤り
D. アはどちらとも言えないがイは正しい
E. アもイもどちらとも言えない
F. アはどちらとも言えないがイは誤り
G. アは誤りだがイは正しい
H. アは誤りだがイはどちらとも言えない
Rの生徒数を100、Qの生徒数を120、Pの生徒数を96とおく。
Pの自転車登校者数は、
96×0.125=12
Qの自転車登校者数は、
120×0.1=12
Rの自転車登校者数は、
100×0.36=36
Sの生徒数はRの60%なので60で、自転車登校者数は、60x0.4=24。QとSの合併後の学校の生徒数は180、自転車登校者数は12+24=36。自転車登校者数の割合は36/180=20% 。よってアは誤りで、イは正しいであることが分かる。正解はG。
・未就学児の人口はRが一番多い
P：12%
Q：7%
R：10%
例題：
A. 正しい
B. どちらともいえない
C. 誤り
Pの人口を100、Qの人口を200、Rの人口を150とおく。すると未就学児人口は、
P
100×0.12=12
Q
200×0.07=14
R
150×0.10=15
となる。
Rが一番多いので正しい。
